高い報酬が期待できる医師という職業。でも将来的に退職金がもらえない、もしくはもらえてもそんなに多くない場合もあると聞くと、少し不安になりませんか？

まずは退職金がもらえるのか、もらえないのか、どのように計算されるのかということを知り、もらえる場合はさらに増やす方法を、もらえない場合はどのような備えが必要なのかをお伝えします。

医師の退職金が支払われるケース

退職金が支給される条件や支給額の算出方法には法的な決まりがなく、雇用主が任意で設定するものです。退職金制度を設けている病院や企業かどうかは、雇用契約書や就業規則に記載されているので、一度確かめてみることをおすすめします。

一般的に、以下の場合は退職金がもらえる可能性が高くなります。

大学病院や公立病院で長期間勤務している

多くの大学病院や公立病院では、福利厚生の一環として退職金制度が設けられています。長期間勤務している場合は、退職金が支払われるケースが多いです。

医局から関連病院に斡旋されている

大学病院の医局に属していて、関連病院に斡旋されている場合も、退職金をもらえる可能性が高くなります。ただし、移動のたびに勤続年数がリセットされるので、もらえる退職金は少なくなってしまいます。

病院に直接雇用されている

退職制度がある国公立病院や大規模な私立病院、企業などと直接雇用契約を結ぶ医師の場合も、契約内容で退職金について明記されている場合は、退職金がもらえます。

医師の退職金が支払われないケース

 
勤務先の病院や企業に退職金制度があったとしても、条件を満たしていない、または雇用契約に記載されていないという場合は注意する必要があります。

以下の場合は、退職金がもらえない可能性が高くなります。

フリーランス医師

定期非常勤医やスポットバイトで働くフリーランス医師の場合、短期間の雇用契約となるので退職金は期待できません。ただし、繰り返しになりますが、契約内容で退職金について明記されている場合は、退職金がもらえます。

開業医

開業医の場合は自分が雇用主になるので、当然退職金はありません。医院そのものが資産になります。また他の医師やスタッフを雇用する場合は、退職金制度を設けるかどうかを考える必要があります。

懲戒解雇された

一般的に退職金は、定年退職、自己都合退職、会社都合退職を対象として支払われるものです。就業規則や労働協約などで退職金不支給や減額の定めをしていることが多く、一般的に退職金は、全額または一部が支払われないことがほとんどです。

医師の退職金を算出する方法

退職金の算出方法も、病院や企業によって異なります。代表的な算出方法には以下のようなものがあります。

定額制

基本給や業績に関係なく、【○円】×【勤続年数】で算出される方法です。

基本給連動型

【基本給】×勤続年数に応じた【支給率】×【退職事由係数】に基づいて算出されます。支給率や退職自由係数は勤務先によって異なります。

別テーブル性

退職時の役職や等級に応じた【基礎金額】×勤続年数に応じた【支給率】×【退職事由係数】によって退職金が決まります。基礎金額や支給率、退職事由係数は勤務先によって異なります。

ポイント制

勤続年数や貢献度に応じた【ポイント数】×【ポイント単価】×【退職事由係数】で計算する方法です。どのような貢献に対してポイントが付与されるかといったことや、ポイント単価は、施設によって異なります。

医師の退職金を増やすためにできること

退職金がない場合や見込める退職金が少ない場合は、今から行動を起こすことで退職金をもらい、増やすことができるかもしれません。具体的にはどういった方法があるのでしょうか。

勤務先と退職金を交渉する

契約書や退職金制度の詳細を確認し、勤務先と具体的な交渉をしてみましょう。勤務年数やこれまでの貢献度、関係性などにもよりますが、聞き入れてもらえる可能性はあると思います。

転職する

退職金制度がより充実している病院や企業を探して転職することで、退職金を増やすことができます。

「定年前早期退職特例措置」を活用する

国立、県立、市立などの病院で働く公務員医師の場合、定年前に退職することで退職金が増額になる可能性があります。

退職金がない場合にできること

上記の対策による退職金が見込めない場合は、老後のための自分で資産形成をするしかありません。その方法はさまざまですが、代表的なものは以下の通りです。

とにかく貯蓄を増やす

元気なうちは働き続け、スポットバイトを入れたり転職をしたりして収入を増やします。十分に貯蓄をしておけば、退職金がなくても安心できます。

資産運用をする

株式投資、不動産投資、つみたてNISAといった資産運用も効果的です。失敗のリスクを知ったうえで、慎重に運用しましょう。

個人年金を用意する

iDeCo（個人型確定拠出年金）、個人年金保険、開業医の場合は小規模共済などで、個人年金を用意する方法も一般的です。複数組み合わせることで、より効果を発揮します。

まとめ

・退職金が支払われるケースと支払われないケースがあります。自身がどちらにあたるか、雇用契約書や就業規則を確認しておきましょう。

・医師の退職金を算出する方法も、病院や企業によってさまざまです。

・退職金を増やすためにできることは、勤務先との交渉、転職、早期退職があります。

・退職金がない場合は、貯蓄や資産運用、個人年金を準備することで、資産を形成しましょう。

退職金が気になりはじめたら、ご自身の契約状況を確認し、不安がある場合は行動を起こすことが大切です。

「キャディカル医師.転職」のキャリアアドバイザーは、退職金を考慮した転職やキャリアについてのご相談を、いつでも承っています。お困りのことがありましたら弊社お問い合わせフォームからお気軽にご相談ください！